「経済成長は労働人口で決まらない？日本の実績が示す“本当の成長要因”とは」

多くの人が悩んでいるので今回はその解決策を。
「経済成長には移民の受け入れが不可欠」「労働人口が減ると経済は縮小する」といった意見を、よく耳にしませんか？でも実は、経済学の理論も、そして実際の日本の経済実績も、「それは正しくない」と教えてくれているのです。

経済成長、特に潜在GDP（経済の本来の成長力）は、次の3つの要素で決まるとされています。

1. 労働投入量（働く人の数と時間）
2. 資本投入量（企業などの投資）
3. 全要素生産性（効率や技術進歩など）

つまり、「働く人が減ったからもうダメだ」というわけではなく、「十分な投資」と「生産性の向上」があれば、経済は成長するということ。これは教科書レベルの基本ですが、現実にも当てはまっているのです。

たとえば、日本はバブル崩壊後に労働投入量がマイナスに転じました。少子高齢化が進み、働く人が減ったことで「経済はもう成長できない」と思われがちでした。でも実際には、資本投入量（投資）と全要素生産性（生産効率）がプラスを維持したため、経済は成長を続けていたのです。

「働く人が減っても、技術革新や効率化が進み、投資が行われれば経済は回る」

この構図がまさに、バブル崩壊後の日本で現実となっていました。

バブル崩壊までは、労働・資本・生産性の三要素がバランスよく成長を支えていました。しかし崩壊後は、労働投入だけがマイナスに。それでも経済は落ち込まず、一定の成長を維持していたのは、資本投入と生産性が支えたからです。

また、リーマンショック時には投資すら落ち込み、資本投入量がマイナスに転じた時期もありました。ですが、そのときも生産性の向上が経済を支えました。もちろん、投資の減少が長く続けば生産性の向上も限界が来ますが、2014年以降には資本投入が再び微増に転じ、経済は下支えされています。

このように、労働人口が減少しても、投資と技術革新があれば経済は成長できるのです。

これは、移民政策や労働力確保が不要という話ではありません。ただ、「労働人口だけに頼るのではなく、資本と生産性の視点こそが本質である」という事実を、もっと多くの人が知るべきではないでしょうか。

つまりは、経済成長のカギは「労働力の数」ではなく、「どれだけ投資できるか」「どれだけ効率よく価値を生み出せるか」にあるということ。日本のバブル後の実績が、それをはっきりと証明しています。

この情報が皆さんのお役に立てば幸いです。

TAKA

理学療法士/ビール

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理学療法士として臨床に携わりながら、リハビリ・運動学・生理学を中心に学びを整理し発信しています。心理学や自己啓発、読書からの気づきも取り入れ、専門職だけでなく一般の方にも役立つ知識を届けることを目指しています。