失敗を引きずってしまう人へ。間違いを「ただの教訓」に変えて、心を軽くする方法

「なんであの人は、あんなミスをしたんだろう」 「自分は悪くない、状況が悪かっただけだ」

仕事でトラブルが起きた時、ついこんなふうに**「他人を責める」か「自分を守る（正当化）」**か、どちらかの反応をしてしまっていませんか？

その気持ち、痛いほどわかります。自分の非を認めるのは、まるで負けを認めるようで怖いですよね。

しかし、理学療法士としてリハビリを見ていると、はっきりとした傾向があります。 「転びそうになった時、素直に体勢を立て直す人」は怪我をしませんが、「転びそうなのに無理やりごまかそうとする人」は大怪我をします。

この記事では、コヴィー博士の言葉をヒントに、**人生の大怪我を防ぎ、ピンチをチャンスに変える「失敗の作法」**について解説します。

結論をお伝えします。 間違いそのものは問題ではありません。 致命傷になるのは、その後の**「隠蔽」と「言い訳」**なのです。

「指差し」をやめると人生が変わる

今回のテーマは、とても短く、そして鋭い言葉です。

他者の欠点を責めない。自分の欠点を正当化しない。

トラブルが起きた時、私たちは反射的に指を差したくなります。 「あいつが悪い！（他者への指差し）」 「俺は悪くない！（自分を守るガード）」

しかし、これには重大な副作用があります。

正当化は「傷口を広げる」行為

自分のミスを指摘された時、「でも、だって」と言い訳（正当化）をするのは、傷口に塩を塗るようなものです。

• ミスの事実（小さな傷）： 「書類に誤字があった」
• 正当化（傷の悪化）： 「忙しかったから仕方ない」「誰もチェックしてくれなかった」

ミス単体なら「次から気をつけます」で済みますが、言い訳をした瞬間、相手の感情は「怒り」から「失望」に変わります。 「こいつは反省していないな」と思われ、信頼という資産を一気に失ってしまうのです。

間違いは「即座に」処理する

コヴィー博士は、失敗した後のアクションについてこう述べています。

間違いを犯したら、すぐに認め、正し、そこから教訓を得る。

ここでのキーワードは**「すぐに」**です。

失敗の「ボヤ」を大火事にしない

ミスをした瞬間というのは、まだ**「ボヤ（小火）」**の状態です。 この時点で「あ、火が出ました！ すみません！」と認めて水をかければ（修正すれば）、被害は最小限で済みます。

しかし、「火なんて出てないよ」「放火犯は誰だ」と正当化して放置すると、火は燃え広がり、建物全体（プロジェクトや人間関係）を焼き尽くす**「大火事」**になります。

リハビリでも同じです。 歩行中にバランスを崩した時、「おっと！」とすぐに修正すれば転びません。 しかし、グラついているのを認めずに無理やり進もうとすると、派手に転倒して骨折します。

「転びそうになったら、すぐに認めて止まる」。これが一番の安全策なのです。

失敗を「授業料」に変える

最後に重要なのが**「そこから教訓を得る」**というステップです。

ただ謝って終わりではありません。 「なぜ間違えたのか？」「次はどうすれば防げるか？」を考えることで、その失敗はただの損失から、将来への**「投資（授業料）」**に変わります。

• ダメな例： 失敗する → 隠す → 忘れる → また同じ失敗をする（赤字）
• 良い例： 失敗する → 認める → 仕組みを変える → 二度と失敗しない（黒字）

「失敗したこと」を悔やむのではなく、「失敗から何も学ばないこと」を恐れてください。 素直に認めて学びに変える人だけが、失敗するたびに賢く、強くなっていけるのです。

まとめ・アクションプラン

記事の要点をまとめます。

1. 他人の欠点を責めたり、自分を正当化したりするのは、エネルギーの無駄遣いである。
2. 間違いは「隠す」と大きくなる。「すぐに認めて直す」のが被害を最小にするコツ。
3. 失敗をただのミスで終わらせず、教訓を得ることで「成長の糧」に変えることができる。

完璧な人間などいません。 偉大な人とは、失敗しない人ではなく、失敗した時のリカバリーが誰よりも早い人のことです。

Next Action：魔法の言葉「ごめんなさい、次はこうします」

今日、もし小さなミスをしたり、指摘を受けたりしたら、食い気味にこう言ってみてください。

「申し訳ありません。私の確認不足です。次はチェックリストを使って防ぎます」

「でも」を飲み込み、この言葉を言えた瞬間、あなたは自己保身の殻を破り、信頼されるリーダーへの階段を一つ登ったことになります。

TAKA

理学療法士/ビール

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理学療法士として臨床に携わりながら、リハビリ・運動学・生理学を中心に学びを整理し発信しています。心理学や自己啓発、読書からの気づきも取り入れ、専門職だけでなく一般の方にも役立つ知識を届けることを目指しています。