ホルムズ海峡封鎖と米国の要求：真の安全保障

ホルムズ海峡封鎖とアメリカの要求

現在、ホルムズ海峡の封鎖により日本への原油供給が滞り、ガソリン価格が急騰している。この事態に対し、米国のライト・エネルギー長官は、中東原油に依存する日本等に艦船派遣を求めることは「極めて合理的」と述べた。米国の行動が引き金となった事態であるにもかかわらず、当の米国から艦船の派遣を要求されることに、反発を覚える国民は多いだろう。しかし、国家の安全保障という冷徹な視点から見つめ直すと、この要求は一つの真理を突いているといえる。自国の危機は自分で何とかしろ、という突き放したメッセージである。

中東依存のツケと日本の自己責任

そもそも我が国は、原油の９割以上を中東に依存する脆弱なエネルギー構造を長年放置してきた。これほど依存度が高いのであれば、本来は自らの手で中東からの海上輸送路の安全確保に主体的に取り組むべきであった。「海峡が封鎖されることはない」という希望的観測に頼り、その賭けに敗れたのが現在の状況である。事態の直接的な引き金が米国の行動であったとしても、自国の生命線を他国任せにしてきた責任は、すべて日本自身にあるといわざるを得ない。

国際社会はアナーキーであるという現実

「米国のせいで危機に陥った」と非難したところで、国際政治の舞台では何の意味もなさない。「それがどうした、我が国は日本の親ではない」と返されればそれまでである。これが安全保障の容赦のない本質といえる。私たちが直視すべきは、世界は基本的に無政府状態であるという前提だ。いざという時、日本の安全を無条件で守ってくれる国際機関や他国など存在しない。自国のエネルギーを自力で守る行動を怠った代償を、今まさに私たちは払わされているのである。

自分の国は自分で守るという本質

自国の船を安全に通したいのなら、自ら軍隊を出せ。冷酷に聞こえるかもしれないが、世界が無政府状態であるという前提に立てば、これは至極当然の論理である。現実問題として、今すぐ自衛隊を危険地帯へ送れるとは考えにくい。しかし、今回のエネルギー危機を単なる物価高騰として片付けるのではなく、国家の生存戦略を見直す契機としなければならない。究極的に、自国の安全保障は自らの手で確立するしかない。この厳しい現実を、今こそ正しく理解する時である。

TAKA

理学療法士/ビール

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理学療法士として臨床に携わりながら、リハビリ・運動学・生理学を中心に学びを整理し発信しています。心理学や自己啓発、読書からの気づきも取り入れ、専門職だけでなく一般の方にも役立つ知識を届けることを目指しています。